業績分析
グループ全体
(単位:億円)
当連結会計年度の売上高は前年同期比22.0%増の57,358百万円、営業利益は前年同期比115.4%増の5,096百万円、経常利益は前年同期比104.0%増の5,109百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は前年同期比42.3%増の3,744百万円となりました。
電子事業
(単位:億円)
国内事業に関しましては、半導体製造装置・産業用ロボット・EV車向け関連製造装置を含む産業機器を中心とし、5G・IoT関連機器/監視カメラ等セキュリティ系を中心としたインフラ関係/パワー半導体関連など、引き続き好調な受注増加により、前年同期比を大きく上回る結果となりました。また海外事業に関しましては、車載を中心に事務機器の伸長も加わり、国内事業同様に前年同期比を大きく上回る結果となっております。
なお、足元の受注環境も引き続き堅調に推移しており、このような環境下のもと、電子事業全体の売上高は前年同期比25.9%増の45,656百万円と増収となりました。セグメント利益に関しましては、高多層・ビルドアップ基板等高付加価値品の需要増と、継続して取り組んでいる生産効率の改善、設備投資による生産量の増加及び効率改善が寄与し、前年同期比172.0%増の4,207百万円となり、過去最高収益となりました。
※売上金額:連結相殺前
工業材料事業
(単位:億円)
工業材料事業につきましては、国内製造業における景気回復を背景に、主力製品であるグラスファイバー原料と耐火物の売上が伸びたほか、都市インフラ関連製品の一部が需要の端境期に当たり前年同期の水準を下回った以外は全般的に堅調に推移しました。一方で原材料、海上運賃やエネルギー価格の上昇が進む中、製造原価の低減や経費の圧縮、生産効率化等による利益確保に努めました。その結果、売上高は前年同期比8.8%増の11,701百万円、セグメント利益は前年同期比8.5%増の889百万円となりました。
※売上金額:連結相殺前
グループ全体
(単位:億円)
当第1四半期連結累計期間の売上高は前年同期比9.1%増の13,454百万円、営業利益は前年同期比50.7%増の1,297百万円、経常利益は前年同期比40.2%増の1,357百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比41.7%増の959百万円となりました。
電子事業
(単位:億円)
国内及び海外基板に関しましては、2021年3月期第3四半期から需要が急速に回復し、取り扱い主要アプリケーション全てにおいて前年同期比を上回ることとなりました。特に産業機器におきましては、前年同期比12%増、アミューズメント機器に関しましては前年同期比59%増となりいずれも新型コロナウイルス感染拡大前の2019年3月期平均を上回る結果となりました。EMS事業に関しましても、産業機器及び医療機器を中心に堅調に推移し、このような環境下のもと、電子事業全体の売上高は前年同期比12.9%増の10,776百万円と増収となりました。セグメント利益に関しましては、タクト改善及び省人化・ロボット化をベースとした生産効率の改善効果もあり前年同期比64.9%増の1,066百万円となりました。
※売上金額:連結相殺前
工業材料事業
(単位:億円)
工業材料事業につきましては、国内外での製造業における景気回復を背景に、主力製品である硝子長繊維原料と耐火物の売上が前年同期を上回ったほか、公共事業・建設関連の需要が堅調で混和材の販売が好調でしたが、都市インフラ関連製品の中に需要の端境期に当たり前年同期の水準をやや大きく下回るものがありました。一方で原料費も含めた製造原価の削減や経費の圧縮、生産効率化に努めました。その結果、売上高は前年同期比3.8%減の2,678百万円、セグメント利益は前年同期比7.8%増の231百万円となりました。
※売上金額:連結相殺前
グループ全体
(単位:億円)
当第2四半期連結累計期間の売上高は前年同期比19.4%増の27,309百万円、営業利益は前年同期比169.6%増の2,616百万円、経常利益は前年同期比158.8%増の2,634百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比166.5%増の1,796百万円となりました。
電子事業
(単位:億円)
国内及び海外基板に関しましては、2021年3月期第3四半期から需要が急速に回復し、車載/インフラ関係/センサーモジュールデバイスいずれも前年同期比を上回る結果となりました。特にアミューズメント機器に関しましては前年同期比68%増、産業機器におきましてはロボット/制御装置を中心に前年同期比20%を上回ることとなりました。EMS事業に関しましても、インフラ関連/精密機器を中心に堅調に推移し、このような環境下のもと、電子事業全体の売上高は前年同期比22.5%増の21,634百万円と増収となりました。セグメント利益に関しましては、タクト改善及び省人化・ロボット化をベースとした生産効率の改善効果もあり前年同期比256.3%増の2,147百万円となりました。
※売上金額:連結相殺前
工業材料事業
(単位:億円)
工業材料事業におきましては、国内製造業における景気回復を背景に、主力製品であるグラスファイバー原料と耐火物の売上が伸びたほか、都市インフラ関連製品の一部が需要の端境期に当たり前年同期の水準を下回った以外は全般的に堅調に推移しました。一方で原料費も含めた製造原価の低減や経費の圧縮、生産効率化等による利益確保に努めました。その結果、売上高は前年同期比8.9%増の5,675百万円、セグメント利益は前年同期比27.5%増の469百万円となりました。
※売上金額:連結相殺前
グループ全体
(単位:億円)
当第3四半期連結累計期間の売上高は前年同期比25.1%増の41,937百万円、営業利益は前年同期比171.0%増の4,006百万円、経常利益は前年同期比155.8%増の4,065百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比154.1%増の2,867百万円となりました。
電子事業
(単位:億円)
国内事業に関しましては、半導体製造装置やEV車向け関連製造装置を含む産業機器を中心とし、センサー・モジュールデバイス/5G関連通信機器/IoT関連機器/インフラ関係/パワー半導体関連などの好調な受注増加により、前年同期比を大きく上回る結果となりました。また海外事業に関しましては、車載を中心とし家電や事務機器の伸長も加わり、国内事業同様に前年同期比を上回る結果となっております。このような環境下のもと、電子事業全体の売上高は前年同期比29.4%増の33,165百万円と増収となりました。セグメント利益に関しましては、高多層・ビルドアップ基板等高付加価値品の取り込みや、継続して取り組んでいる生産効率の改善と設備投資による更なる効率改善が寄与し、下期予定していた投資の一部後ろ倒しによる影響も含め、前年同期比287.0%増の3,308百万円となりました。
※売上金額:連結相殺前
工業材料事業
(単位:億円)
工業材料事業につきましては、国内製造業における景気回復を背景に、主力製品であるグラスファイバー原料と耐火物の売上が伸びたほか、都市インフラ関連製品の一部が需要の端境期に当たり前年同期の水準を下回った以外は全般的に堅調に推移しました。一方で原材料、海上運賃やエネルギー価格の上昇が進む中、製造原価の低減や経費の圧縮、生産効率化等による利益確保に努めました。その結果、売上高は前年同期比10.9%増の8,771百万円、セグメント利益は前年同期比11.9%増の697百万円となりました。
※売上金額:連結相殺前